Webマーケティングの費用を施策別に解説！予算の立て方や費用対効果を高めるコツ｜コンテンツマーケティング・コンテンツ制作会社ならコンマルク

ターゲティングの精度が高く、スピーディーな施策の実行と改善が可能なWebマーケティングは、あらゆる企業にメリットをもたらす取り組みです。さらに、Webマーケティングは少額の費用から施策をスタートさせることができるので、限られた予算で効果を最大化させたい企業に適しています。

それでは、実際にWebマーケティングを実施するときは、どれくらいの費用がかかるものなのでしょうか。

この記事では、Webマーケティングにかかる費用の目安を施策別に紹介します。自社に適した予算の立て方や費用対効果を最大化するコツを知って、効率的な目的達成を目指しましょう。

Webマーケティングの種類と費用

Webマーケティングで費用がかかる施策の種類は、以下のとおりです。

Webサイト関連の施策
Web広告運用
メールマーケティング
SNSマーケティング
戦略設計・ブランディング
アクセス解析・改善
ツールの導入費

ここからは、それぞれの費用について詳しくみていきましょう。

Webサイト関連の施策

自社のホームページ制作やオウンドメディアの運営は、Webマーケティングの基盤となる重要な施策です。Webサイトは、各チャネルで獲得したユーザーを集約するプラットフォームとして機能します。

Webサイトを制作・運営するときは、さまざまな費用が発生します。ここでは、Webサイト関連の施策にかかる費用を項目別にみていきましょう。

Webサイト制作・リニューアル

Webサイトの制作にかかる費用の目安は、次のとおりです。

コーポレートサイト：150万～1,000万円
オウンドメディア：100万～1,000万円
採用サイト：150万～600万円
ECサイト：200～3,000万円
LP：30万〜100万円

具体的な制作費用は、サイトの規模や希望するデザイン・機能によって大きく異なります。こだわりを持って作り込みたい場合は、制作費も高額になります。

Webサイトのリニューアル費用は、30～200万円が相場です。軽微なデザイン変更のみでよい場合以外は、基本的にWebサイトを制作するときと同じくらいの費用がかかると考えておきましょう。

Webサイトの維持

Webサイトを制作したあとは、次のような維持・管理業務が発生します。

サーバー・ドメイン保守
セキュリティ対策
お問い合わせ対応
トラブル対応
外部システムとの連携

サーバー・ドメイン代として年間1万円～、有料のCMSを使う場合はその利用料がかかります。セキュリティ対策やお問い合わせ対応などを自社で行うことができれば、保守・管理費用はかかりません。

自社で対応することが難しい場合は、専門企業に外注することも可能です。保守管理を外注するときにかかる費用は、月額1万円〜10万円と依頼範囲によって大きく異なります。

コンテンツ制作

Webサイトに掲載するコンテンツは、内製化できる場合は無料で制作できます。しかし、外注を希望する場合は、次のようなコンテンツ制作費がかかります。

SEOコンテンツ（5万円〜15万円／本）
取材・インタビューコンテンツ（10万円〜15万円／本）

Webマーケティングで成果を得るには、サイトの制作後も継続的な更新やコンテンツ追加などのメンテナンスが不可欠です。

コンテンツの制作には一定の費用がかかりますが、公開されたコンテンツは削除しない限り残り続け、自動的に集客する資産になってくれます。Webマーケティングのコスト削減や自動化を目指したい企業は、積極的にコンテンツ制作に取り組みましょう。

関連記事：取材・インタビュー記事の費用相場｜内訳や外注先の選定方法も解説

関連記事：SEO記事とは？書き方とSEOに強くする7つのコツについても

SEO

SEO（Search Engine Optimization）とは、検索結果でコンテンツを上位表示させるために実施する施策全般を指します。検索エンジンに評価される高品質なコンテンツ制作はもちろん、サイトの構造を整える「内部施策」や被リンク獲得などの「外部施策」も実施します。

SEOには専門的な知識が必要なので、プロに依頼することが一般的です。SEOの依頼費用目安は、次のとおりです。

SEOキーワード設計：45〜70万円／30KW
SEO記事作成：5万〜15万円／本
SEOコンサルティング：15〜50万円／月

なお、SEO施策を成果につなげるには、最低半年以上の期間がかかります。中長期的な取り組みが不可欠なので、継続依頼を前提に予算計画を立てることが大切です。

関連記事：SEOとは？基本の考え方と優先度の高い施策を解説

Web広告運用

GoogleやYahoo! JAPAN、SNS、メディアなどに広告を掲載して運用するときの費用の目安は、次のとおりです。

広告自体にかかる費用：1,000円～／月
LP制作（広告クリエイティブ）費：30万〜100万円
広告運用代行費：15万〜50万円／月

自社運用する場合は、広告掲載やクリエイティブ制作、ツール使用料などの実費がかかります。運用を外注するときは、広告費の20％程度の代行費用がプラスでかかるとイメージしておきましょう。

Web広告は低予算からでもスタートできる点が魅力ですが、あまりにも予算が少なかったり費用が安い外注先を選んだりすると、求める成果を得られない可能性があります。予算を無駄にすることがないよう、自社に適した予算・依頼先を見極めることが大切です。

メールマーケティング

メールマーケティングは、ターゲットに適切なタイミング・内容のメールを送信する手法です。購入やお問い合わせを増やすことだけではなく、既存顧客との関係性強化にも効果を発揮します。

メールマーケティングにかかる費用は、主にメール配信システムやMAツールなどの利用料です。メール配信に特化しているシステムには無料や月額1,000円台から利用できるものもあるので、比較的低コストで始められます。

自社にノウハウやリソースがない場合は、マーケティング会社に外注することも可能です。基本的な配信代行であれば月額5万～10万円程度で依頼できますが、コンテンツ制作や効果測定を含む場合は月額20万円を超えることもあります。

SNSマーケティング

SNSで公式アカウントを運用して商材をPRするSNSマーケティングは、無料で気軽に始められるWeb施策です。一方的に情報を発信するだけではなく、キャンペーンを実施して拡散を狙ったりユーザーと交流したりして、認知拡大やファンの獲得を狙います。

基本的に、SNSマーケティングを自社運用する場合は費用がかかりません。外注する場合、アカウント運用代行だけであれば月額5万～10万円程度、企画から実行、改善まで任せる場合は月額20万円以上の金額が目安になります。

戦略設計・ブランディング

Webマーケティングを実施するときは、戦略設計やブランディングから外部企業に依頼することも可能です。「自社に必要な施策がわからない」「そもそも何を訴求すればよいかわからない」という企業は、上流工程から依頼するとより高い成果を得られやすくなるでしょう。

企業や商品のブランディングから丸ごと外注したい場合は100万円～、マーケティング戦略設計を受けたい場合は50万円～が依頼費用の目安となります。課題発見から運用支援まで、一気通貫で支援を受けたい企業は検討してみるとよいでしょう。

アクセス解析・改善

Webマーケティング最大のメリットは、効果測定と改善をスピーディーに行えることです。施策を実行したあとはアクセス解析を行って、よりよい施策へアップデートしていきましょう。

アクセス解析や改善を外注する場合は、Webコンサルティング費用が月額15万円～、加えてツール導入費が実費でかかります。依頼先によって対応範囲は異なりますが、単に助言をもらうだけではなく、EFOやABテストなどの施策を実施してもらうことも可能です。

ツールの導入費

Webマーケティングを実施するときは、ツールの導入が不可欠です。

必要になるツールは施策や企業のリソースによって異なりますが、代表的なものとして次の3つが挙げられます。

ツールの種類	概要	費用目安
MAツール	マーケティング活動を自動化・効率化するツール	数千～10万円／月
CRMシステム	顧客の情報を収集・蓄積し、関係性を管理するツール	1,000～3,000円／人
CMS	Webサイトのコンテンツを管理・更新するためのシステム	3万円～／月

上記の月額費用とは別に、導入時は初期費用が発生します。

Webマーケティングツールは便利ですが、いくつも導入したりオーバースペックなものを導入したりすると費用も高額になってしまいます。コストを抑えたい場合は、MAやCRMの機能にも対応したCMSの導入を検討してみるとよいでしょう。

Webマーケティング予算の立て方

Webマーケティングで成果を出すには長期的な取り組みが不可欠なので、無理のない予算計画を立てることが大切です。

Webマーケティングの予算を決める方法にはさまざまなものがありますが、おすすめなのは以下の2つです。

目標から予算を決める方法
既存の予算計画からシフトする方法

どのようなことなのか、詳細を紹介します。

目標から予算を決める方法

1つめは、先に目標成約数と成約単価を決めておき、そこから具体的な予算を算出する方法です。例えば、Web経由のCVを100件獲得することを目指していて、成約単価1,000円を希望する場合は、「1,000円×100件＝10万円」ということになります。

ただし、最初から目標としているCV数や成約単価を実現することはできません。高いパフォーマンスを出すには、継続的にPDCAを回しながら予算を最適化していく必要があります。

自社で目標予算を算出したり改善したりすることが難しい場合は、プロに相談しながら数値を最適化していきましょう。

既存の予算計画からシフトする方法

2つめは、現在マーケティングにかけている予算を分配して、Webマーケティングに充てる方法です。例えば、「全体の広告費の30％をコンテンツマーケティングに分配する」という取り組み方が該当します。

適切な予算がわからない場合でも、始めてみると目標値がみえてきます。実績をもとに徐々に予算配分を最適化していけば、より実情に沿った戦略を立案しやすくなるでしょう。

ただし、無計画に予算を分配すると、コストやリソースを無駄にしてしまう可能性があります。自社にWebマーケティングのノウハウがない場合は、専門家の力を借るとよいでしょう。

Webマーケティングの費用対効果を高めるコツ

Webマーケティングの費用対効果を高めるために、以下の4つのコツを意識してみてください。

Webマーケティングの目的を明確にする
しっかりと戦略を立ててから実行する
可能な範囲で内製化する
自社に適した料金形態を選ぶ

各項目の詳細を説明します。

Webマーケティングの目的を明確にする

自社に必要な施策や支援を見極めるには、Webマーケティングを行う目的を明確にする必要があります。

すぐに成果が欲しいのか・長期的に集客を仕組み化したいのか、潜在層・顕在層のどちらを狙うのかなど、目的によって実行すべき施策は異なります。無駄なコストの発生を防ぐためにも、Webマーケティングで何を実現したいのかについて最初に確認しておきましょう。

しっかりと戦略を立ててから実行する

Webマーケティングに取り組む際は、事前にしっかりと戦略を立てておきましょう。ただやみくもに施策を実施するのではなく、綿密な計画を立てることで、コストやリソースの無駄を省けます。

戦略立案の大まかな流れは以下の通りです。

現状分析：自社のWebサイトのパフォーマンスや競合他社の動向、市場トレンドなどを詳細に分析し、改善すべき点や機会を明確にしましょう。
ターゲット設定：理想的な顧客像（ペルソナ）を設定し、そのニーズや行動パターンを社内で共有しましょう。カスタマージャーニーマップを作成すると、よりペルソナの行動についての理解が深まります。
KPIの設定：最終的なゴール（KGI）だけでなく、具体的で測定可能な目標（KPI）を設定しましょう。例えばWebサイトへのアクセス数増加、問い合わせ数の向上、売上の増加などがKPIで設定されやすい指標です。KGIとKPIの設定により、施策の効果を定量的に評価しやすくなります。
予算配分：各施策にどの程度の予算を配分するかを決定しましょう。初期段階では複数の施策に小規模な予算を配分し効果を見極めた上で、成果の出ている施策に集中投資するのも一つの方法です。
実行計画の作成：具体的なアクションプランを時系列で作成します。各施策の担当者、実施時期、必要なリソースを明確にし、チーム全体で共有します。

なおコンマルクでは、Webマーケティングの基盤となるSEOキーワード設計やペルソナ・カスタマージャーニーマップ設計を支援しています。費用対効果を高めたい企業は、ぜひお気軽にご相談ください。

可能な範囲で内製化する

自社運用できる場合、Webマーケティングにかかる費用は、基本的にツールの使用料と広告費だけに抑えることが可能です。そのため、コストを抑えたい場合は、内製化を検討してみるとよいかもしれません。

ただし、ノウハウのない企業がいきなりWebマーケティングを自社運用しても、求める成果を得られない可能性があります。しっかりと成果を獲得しつつ自社運用を目指したいのであれば、内製化支援を受けることがおすすめです。

コンマルクを提供する株式会社GIGでは、Webマーケティングの内製化支援も実施しています。自社運用を希望する企業は、お気軽にお問い合わせください。

GIGのサービスについては、こちらからご覧いただけます。

自社に適した料金形態を選ぶ

Webマーケティングを外注する際は、自社に適した料金形態を選びましょう。

外注の料金形態には「月額固定型」「成果報酬型」「スポット報酬型」の3種類があります。それぞれの特徴は、表のとおりです。

料金形態	概要	向いている企業
月額固定型	成果にかかわらず毎月一定額を支払う	・予算が決まっている企業・マーケティング体制の構築から行いたい企業
成果報酬型	アポイント数や受注数など成果に応じて報酬を支払う	・成果に応じた費用を支払いたい企業・ターゲット層や希望する施策が明確な企業
スポット報酬型	キャンペーンなど、必要なときだけ依頼する	・短期的なキャンペーンを行いたい企業・季節変動のある業種の企業